新年度。新入社員も含めた組織のセキュリティ意識改革に効果的な対策は？

いよいよ新年度がスタートします。4月は新社会人を迎える時期、みなさまの会社でもその受け入れの準備に追われているのではないでしょうか。また新社会人の方も、新たな生活が始まるにあたり、期待と不安が入り混じった思いを抱いていることでしょう。

このたびトレンドマイクロでは、新社会人（2009年4月に就職予定の20歳以上 310名）と社会人（20歳以上の正社員 721名）を対象に、情報セキュリティに関する意識調査を実施しました。

今回は、調査結果から見えてきた、この時期ならではのセキュリティ対策の見直しについてご紹介します。

「就職を機に情報セキュリティ意識・スキルを高めたい」新社会人

この調査結果によると、実に9割以上（96.5％）の新社会人が「就職を機に情報セキュリティ意識・スキルを高めたい」と考えていることがわかりました。高めたい理由については、「お客様に迷惑をかけるから」「人事評価が下がるなど処分を受けるから」という回答が多く見られます。

結果詳細：
- 自分の情報セキュリティ意識やスキルが「社会人として通用する」：13.9％
-「通用するかどうか不安」あるいは「通用しない」：56.4％

このように、情報セキュリティについて大きな不安を抱えている新社会人を迎えるにあたって、企業は適切な教育と事故の予防策を施す必要があり、教育を行うにあたっては、意欲が高い就職直後のタイミングが効果的です。また、組織全体の意識の低さが招く事故の危険性を考慮し、組織の情報セキュリティ環境全体をこの機に見直すことも検討すべきでしょう。

前述の「理由」から、ここでの不安のキーワードとしては、「情報漏えい」が考えられます。

情報セキュリティへの基本的な意識が足りない新社会人

さらにこの調査では、新社会人は社会人に比べ、基本的な情報セキュリティ対策への意識が足りないことが分かりました。

結果詳細：
セキュリティソフトのパターンファイル（定義ファイル）を常に最新な状態にする
- 「非常に気を配っている」または「やや気を配っている」
[社会人]：70.3％
[新社会人]：57.1%

OS（Windowsなど）の修正ファイル（パッチ）を頻繁に適用する
- 「気を配っている」
[社会人]：57.5％
[新社会人] 35.8％

このように、これらの対応は情報セキュリティ対策において基本中の基本であるにもかかわらず、意識には20%程度の開きがみられます。もし最新の対策を怠れば、そのPCはシステムのぜい弱性を突く攻撃によって不正プログラムへ感染する可能性が高くなり、さらには情報漏えい事故につながるおそれもあります。たったひとりの不注意から企業や取引先が危機に陥るようなリスクは、確実に防止しなければなりません。

例えば、個々のPCに個人向けのセキュリティソフトウェアをインストールしている場合、わざわざそれぞれのPCまで見に行かなければ、パターンファイルの適用やセキュリティの設定、ライセンスの期限などの状況を把握することができません。これでは管理者の負荷は高まる一方ですし、万が一の事故も起ころうというものです。

そこでおすすめしたいのが、組織向けのセキュリティソフトウェア導入による一括集中管理です。これなら社員全員のPCの状況を一箇所から把握でき、一括して最新のセキュリティポリシーの適用が可能になります。

ここでのキーワードは、利用者の意識を必要としない「最新のセキュリティ対策の適用」の必要性です。

共通しているのは、「うっかり」によるトラブルへの心配

さらにこの調査では、社会人の73.1％、新社会人の72.3％が、自分がウイルス感染など情報セキュリティのトラブルを引き起こす可能性があると思っていることが明らかになりました。傾向は異なりますが、いずれも故意ではなく「うっかり」による事故を心配しています。

主な「うっかり」事故としては、スパムメールに記載されている悪質なサイトへのリンクをクリックしてしまう、業務とは関係ないサイトにアクセスし、マルウェアをダウンロードしてしまうといったものに加え、掲示板やSNSなどで機密情報を公開してしまう、などが考えられるでしょう。

このような「うっかり」は不正プログラムへの感染や情報漏えいにつながるため、確実な対策が必要ですが、特に不正プログラムについては、配布サイトやフィッシングサイトの急増が背景にあり、迅速な対応が難しいのが現状です。

上記のような例でいえば、社員があるサイトにアクセスしようとしたとき、あらかじめリンク先の安全性をチェックするような対策が有効です。
さらに、もし危険と判断されたときは、その旨をポップアップで通知するようことができれば、利用者は自分の行動が「組織で管理されている」だけでなく、逆に「危険から守られている」ことを認識し、おのずから情報セキュリティの意識が高まっていくと思われます。