トレンドマイクロ株式会社（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長 兼 CEO：エバ・チェン 東証一部：4704、NASDAQ：TMIC 以下 トレンドマイクロ）は、2007年3月度のコンピュータウイルス感染被害報告件数マンスリーレポート（日本国内）をお知らせいたします。 ウイルス感染被害マンスリーレポート 2007年3月度 ※このランキングは、2007年3月1日から3月31日までに、日本のトレンドマイクロのサポートセンターに寄せられたウイルス被害件数をもとにランク付けを行ったものです。本数値は、2007年4月2日現在の情報に基づき作成されたものです。今後、サポート調査により、件数に変更が生じる可能性があります。
※ 被害件数はウイルス発見のみの数字も含みます。
※（※(1)）印のウイルスに関しては亜種をまとめてカウントした件数となります。
※（※(2)）印の「JAVA_BYTEVER.A」に関しては、パターンファイル番号1.546.00から「JAVA_BYTVERIFY.A」の検出名で対応いたしておりましたが、パターンファイル番号1.731.00から「JAVA_BYTEVER.A」に改称いたしましたので、双方の数を集計したものになります。 ３月のウイルス傾向 トレンドマイクロ ウイルス解析担当者コメント 今月のウイルス感染被害の総報告数は、7709件と先月（6400件）から増加しました。昨年からの特徴ですが、数多くのウイルスに被害が分散しながら、Web経由の感染を中心に報告数は全体的に増加している傾向にあります。
2位の「TROJ_VUNDO（ヴァンドー）」や、3位の「TROJ_DLOADER（ディローダー）」、4位の「TROJ_ZLOB（ゼットロブ）」などはいずれもトロイの木馬ですが、メールの添付ファイルなどを通じてコンピュータに感染した後、指定されたWebサイトから亜種や別の機能を持つ不正プログラムのダウンロードを行います。特に最近では、感染コンピュータによるスパムメール代理配信のために、メール送信プログラムやメールアドレス収集プログラムをダウンロードさせる事例が増えています。不正な方法で収集されたアドレスやボットネットなどを利用して送信されるスパムメールは金銭的な利得を目的としています。
スパムメールによる大規模な不正の例として、株価操作を狙う詐欺的手法があります。まずインサイダー情報を装い、ある安値の株が高騰するという内容のスパムメールを大量送信します。スパムメールの内容を信じた投資家がその株を買い付けて実際に価格が上がったところで売り抜けることが狙いです。現在のところ日本株が狙われた事例はありませんが、米国ではスパムメールによる株価操作が確認されたことを受け、3月8日に証券取引委員会（SEC）が35銘柄の株の取引停止措置を行うなど、大きな社会問題になっています。
また、今月は実在する国内の金融機関を装ったフィッシングサイトの存在が確認されました。海外においても複数の企業、団体の正規Webサイトに不正なスクリプトタグが埋め込まれていたケースが判明しています。Web上で個人情報を記入する際は、URLの確認など、正規サイトかどうかを判別することはもちろん、セキュリティソフトのパーソナルファイアウォール機能を活用し、予め登録した個人情報の不正な漏えいを防止するなど、十分に注意してください。 新種ウイルス情報 ■「TROJ_ZLOB.CVK」（ゼットロブ）
このトロイの木馬は、動画再生に必要なビデオコーデックと偽って特定のWebサイトからダウンロードされます。この不正プログラムが実行されると、DNSサーバ設定を改変し、悪意のあるWebサイトへのアクセスを可能にします。
・「TROJ_ZLOB.CVK」詳細情報：
http://www.trendmicro.co.jp/vinfo/virusencyclo/default5.asp?VName=TROJ%5FZLOB%2ECVK&VSect=T
● トレンドマイクロ ウイルス情報
http://www.trendmicro.co.jp/vinfo/
●トレンド フレックス セキュリティ
無償でウイルスやスパイウェアの検出・削除できるオンラインスキャンを提供しています。
http://www.trendflexsecurity.jp/ ※TRENDMICROはトレンドマイクロ株式会社の登録商標です。
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